オンライン試験とは？メリット・方法・カンニング防止策を解説

コロナ禍の広がりなどにより、様々な領域で試験や検定のオンライン化が進んでいます。企業内の試験や検定も、社内業務のリモート化に伴いオンライン化される傾向があります。導入を検討されているご担当者様も多いのではないでしょうか。

しかし導入を検討する場合も、そもそも具体的なイメージが湧かなかったり、比較するポイントなどが分からなかったりするかもしれません。この記事では、オンライン試験についての概略と不正防止策などについてまとめます。ぜひ参考にしてみてください。

オンライン試験とは

オンライン試験とは、インターネットを介して実施されるテスト形式のことを指します。
従来の筆記試験とは異なり、パソコンやタブレットなどのデバイスを用いて受験します。このオンライン試験は、海外で先行して導入が進み、近年日本でも新しいテスト方法として注目されています。特に、新型コロナウイルスの影響により、会場での密集を避ける手段として普及が加速しました。

オンライン試験には主に2つの方法があります。一つは、指定された外部会場に設置されたコンピューターを使用して受験するCBT（Computer Based Testing）と呼ばれる方法です。もう一つは、受験者が自宅などインターネット環境のある場所で自身のデバイスを使って受験するIBT（Internet Based Testing）という方法です。

オンライン試験の種類

オンライン試験は、システムや方法によっていくつかの種類に分けられます。

大きく分けるとIBT、リモート監視つきのIBT、テストセンター型のCBTと特設会場型のCBTです。

IBTは自分のPCなど使用した形式で、不正対策が必要な場合はプラスしてリモート監視システムをつけて利用します。また、全国のテストセンターでそこにあるPCを使って受験する形式をテストセンター型CBTといいます。大人数で一斉に実施する場合等では、会場を特別に用意し、PCも用意するか、各々のPCを持参してもらうといった方法で実施し、特設会場型CBTといわれています。

これらの特徴等を以下の一覧表でまとめます。

オンライン試験のメリット

オンライン試験には、実施する側・受験する側両方にとって多くのメリットがあります。なお、以下ではIBTの場合を中心に解説します。

メリット① どこからでも受験できる

オンライン試験の大きなメリットとして、受験場所を選ばない点が挙げられます。従来の会場型試験では、指定された会場へ赴く必要があり、特に遠方に住む受験者にとって、移動にかかる時間や交通費、さらには宿泊費などが大きな負担となっていました。オンライン試験であれば、インターネットに接続できる環境と、PCやタブレットなどの適切なデバイスがあれば、自宅や職場の好きな場所で受験が可能です。これにより、地理的な制約がなくなり、より多くの人が気軽に試験に挑戦できるようになります。

また、場所の自由度が高まることで、受験者は自身の都合の良い時間に試験を受けることができます。試験によっては受験期間が設けられており、その期間内であれば24時間いつでも受験できるシステムもあります。これにより、多忙な社会人や学生でも、スキマ時間を有効活用して学習・対策を進め、自身のライフスタイルに合わせて無理なく受験することができます。これは、従来の会場型試験のように、決められた日時に会場へ行くために他の予定を調整する必要がないため、受験者にとって非常に大きなメリットと言えるでしょう。

メリット②即時の採点・結果発表ができる

オンライン試験の大きなメリットの一つは、即時の採点と結果発表が可能になることです。従来のペーパーテストでは、試験終了後に解答用紙を回収し、人の手で一枚ずつ採点を行う必要がありました。この作業には多大な時間と労力がかかり、受験者は結果が出るまで長時間待たされることが一般的でした。

しかし、オンライン試験では、解答データが試験終了と同時にシステムに送信され、コンピューターが自動で採点を行います。これにより、瞬時にテスト結果が算出され、多くの場合は試験終了後すぐに合否やスコアが表示されます。運営側は採点にかかる時間やコストを大幅に削減でき、業務効率の向上につながります。

また、受験者側にとっても、結果をすぐに知ることができるのは大きな利点です。結果を待つ間の不安が解消され、次のステップへ迅速に進むことが可能になります。資格試験などでは、すぐに結果が分かることで、その後の計画を立てやすくなるというメリットもあります。このように、オンライン試験は採点と結果発表のプロセスを劇的に効率化し、実施者・受験者双方に利便性をもたらします。

メリット③運営側の負担が軽減できる

オンライン試験の導入は、運営側の業務負担を大幅に軽減できるという大きなメリットがあります。従来の紙媒体での試験では、問題用紙の作成から印刷、会場への発送や設営、試験当日の監督者の配置、そして試験後の解答用紙の回収と採点、結果通知まで、膨大な時間と労力がかかります。特に大規模な試験になればなるほど、これらの作業は複雑化し、人的リソースへの依存度が高まります。 

オンライン試験システムを導入することで、これらの多くの工程を効率化または自動化することが可能です。

例えば、問題の作成や編集はシステム上で行え、印刷や発送の必要がなくなります。また、選択式の問題であれば、システムが自動で採点を行うため、採点にかかる時間と労力が大幅に削減されます。 会場設営や監督者の手配も、自宅受験型のIBT形式であれば不要となり、会場型のCBT形式でも必要な人員を最小限に抑えることができます。 これらの効率化により、運営に携わる人員の負担が軽減され、より戦略的な業務に時間を割り当てることが可能となります。加えて、データ管理もシステム上で行えるため、受験者情報の管理や成績処理なども容易になり、手作業によるミスや紛失のリスクも低減できます。 このように、オンライン試験は試験実施に関わる様々な側面で運営側の負担を軽減し、より効率的な試験運営を実現します。

メリット④人件費・会場費・印刷代などのコスト削減ができる

オンライン試験を導入することで、人件費や会場費、印刷代など、従来の試験実施にかかる様々なコストを大幅に削減することが可能です。紙媒体での試験では、問題用紙や解答用紙の印刷、それらを配送するための費用が発生します。また、試験会場の設営や当日の運営に必要な人件費、会場の使用料なども大きな負担となります。

しかし、オンライン試験であれば、これらの費用が不要、または大幅に削減されます。試験問題はデータとして扱われるため、印刷や配送コストがかかりません。自宅受験型のIBT形式であれば、会場の手配や当日の監督者の人件費も削減できます。さらに、試験運営に関わる人員も最小限に抑えることが可能です。

特に、大人数を対象とした試験や、全国各地で頻繁に実施する必要がある試験の場合、オンライン化によるコスト削減効果は顕著です。例えば、資格試験や社内研修の成果測定など、多くの受験者がいる試験では、会場費や人件費だけでも相当な金額になります。これらの費用をオンライン試験に置き換えることで、予算を他の教育対策や事業に充てることが可能になります。

メリット⑤さまざまな出題形式に対応できる

オンライン試験は、従来の紙媒体の試験では難しかった多様な出題形式に対応できる点が大きなメリットです。これまでの筆記試験は、文章や図表を中心とした問題形式が主流でした。一部の語学試験で音声が使用されることはありましたが、問題形式には限界がありました。しかし、オンライン試験システムでは、音声や動画を用いた出題が可能です。例えば、語学のリスニング問題や、動画を見て内容を理解する問題、シミュレーション形式で画面上の操作を問う問題なども実現できます。

これにより、主催者側は受験者の知識だけでなく、理解力や応用力、状況判断能力など、より実践的なスキルを測る新しい形式の試験を実施できるようになります。 受験者にとっても、自身の様々な能力を測る機会が増える可能性があります。例えば、動画を用いた問題であれば、視覚情報と聴覚情報を統合して理解する能力が問われますし、操作問題であれば、手順を正確に実行する能力が評価されます。

また、オンライン試験システムによっては、受験者の解答状況に応じて問題の難易度や内容が変化するCAT（Computerized Adaptive Testing：個別最適型テスト）のような先進的な出題形式にも対応しています。 このように、出題形式の幅が広がることは、オンライン試験ならではの特徴であり、実施者・受験者双方にとってメリットと言えます。

メリット⑥データ集計・分析が簡単

オンライン試験システムを導入することで、試験に関するさまざまなデータの集計や分析が容易になります。従来の筆記試験では、受験者の情報や試験結果を紙で管理したり、手作業で集計したりする必要がありました。この方法では多くの時間と手間がかかり、データを詳細に分析して活用することは困難でした。

オンライン試験では、受験者の情報や試験の結果がすべてシステム上で一元管理されます。これにより、特定の条件でデータを抽出したり、様々な角度から分析したりすることが容易になります。例えば、社内試験であれば、合格点に達していない受験者を瞬時に抽出し、再研修の対象とするなどの対応がスムーズに行えます。

さらに、オンライン試験では、単に合否や点数だけでなく、問題ごとの解答にかかった時間や正答率といった詳細なデータを取得することが可能です。これらのデータに基づき、個々の受験者の理解度や弱点をより正確に把握できます。これは、従来の筆記試験では得られなかった貴重な情報です。これらのデータを分析することで、試験問題の改善や、より効果的な学習プランの策定にも役立てることができます。例えば、多くの受験者が特定の問題に時間を要している場合や、正答率が極端に低い場合は、その問題に何らかの課題がある可能性が高いと判断できます。このように、データに基づいた分析は、試験の質向上に貢献します。

メリット⑦自然災害や非常事態の影響をうけにくい

オンライン試験、特にIBT形式の自宅で受験するテストは、自然災害やその他の非常事態による影響を受けにくいという大きなメリットがあります。従来の筆記試験では、台風や地震、あるいは感染症の流行などが発生した場合、会場が閉鎖されたり、公共交通機関が麻痺したりすることで、試験の実施が困難になることがありました。実際に、過去には自然災害やパンデミックの影響で、多くの重要な試験が延期や中止に追い込まれ、受験者と主催者の双方に多大な混乱と負担が生じました。

しかし、オンライン試験であれば、インターネット環境とデバイスがあれば、受験者は自宅から安全にテストを受けることが可能です。これにより、悪天候が予想される場合でも、試験の中止や延期といった事態を回避しやすくなります。また、万が一、予期せぬ大災害などで急遽受験ができなくなった場合でも、比較的短期間で振替受験の手配ができる場合があります。このように、不測の事態にも柔軟に対応できるオンライン試験は、「万が一に強い」試験方法として、そのニーズがますます高まっています。

メリット⑧問題流出などのリスクを軽減できる

従来の筆記試験では、問題用紙や解答用紙の物理的な取り扱いが避けられず、事前に会場へ送付する過程での問題漏洩や、試験後の解答用紙の紛失といったリスクが常に伴いました。特に大規模な試験になればなるほど、これらの管理は複雑化し、ヒューマンエラーによるリスクも高まります。

オンライン試験は、このような問題流出や紛失のリスクを大幅に軽減できるという大きなメリットがあります。試験問題はデータとして扱われ、多くの場合、受験者のデバイスに試験開始直前にダウンロードされる仕組みになっています。これにより、物理的な問題用紙の保管や輸送が不要となり、それに伴う紛失や盗難のリスクをなくすことができます。

また、試験問題や解答データは暗号化されてインターネット上で送受信されるため、セキュリティ面でも安全性が高まります。システムによっては、コピー＆ペーストの禁止機能や、受験中の画面操作を制限する機能も備わっており、問題が外部に流出するリスクをさらに低減しています。 これらの対策により、オンライン試験は企業や教育機関にとって、より安全で信頼性の高い試験実施方法となります。

オンライン試験のデメリット

オンライン試験には、デメリットもあります。

たとえば導入時の手間・コストがかかります。しかしこれは導入時だけの問題で、いったん導入してしまえばそれ以降は逆に手間もコストもかからなくなります。

コンピューターの操作に不慣れな人にはハンデとなるというデメリットもあります。これは資格試験などでは起こりえますが、社内の試験ではあまり問題とはならないでしょう。業務でコンピューターを使っている人が多いからです。基本的なコンピューターの操作ができれば問題ありません。

IBTで自宅受験する場合、騒音などのアクシデントが起こる可能性がCBTなどより高いということも挙げられます。実際、リスニングのテスト中に電話が鳴ったという例もあります。しかし社内試験ならこのリスクは低いでしょう。

このように見ると、オンライン試験のデメリットは解決可能なものか社内試験では当てはまらないものばかりです。資格試験では課題もありますが、それも多くは実施側というよりも受験者側の問題だと言えるでしょう。

オンライン試験システム導入の流れ

オンライン試験システムを導入する際の流れについてまとめます。ここでは社内試験や資格試験で使われるCBTやIBTを導入する場合について解説します。導入の手順は以下の通りです。

• 問題の形態・仕様の決定
• システムの選定
• 試験問題の用意
• 試験前の動作など確認
• 試験
• 結果を踏まえたPDCA

 
順に1つずつ見ていきましょう。

導入の流れ➀問題の形態・仕様の決定

まず初めに、どのような問題にするか、形態と仕様を決めます。そのためには、試験そのものの目的を明確にしておく必要があります。その試験を行うことによってどのような結果を手に入れたいのかを言葉にしてみましょう。
 
目的が明確になると、どのような問題形式になるかがある程度決まってきます。知識の習得が目的であれば文字ベースで足りるかもしれません。作業技術が関わるなら動画が必要になるかもしれません。文字ベースでも〇×式か記述式かではかなり難易度などが異なります。目的に合わせて、問題形式や問題数を決めていきましょう。

導入の流れ②システムの選定

求める問題形式がはっきりしたら、システム選びに移ります。希望の形式に対応しているかなどを中心に、設問の作成方法・管理機能などの使い勝手のほか、費用とのバランスなども比較します。将来的にほかの使い方をする予定があるなら、今後の活用方法も視野に入れて検討します。
 
優先したいポイントをもとに比較検討し、納得いくシステムを選びましょう。システムを決めたら、導入の手続きと準備・設定を行います。

導入の流れ③試験問題の用意

ハード面の準備をしながら、あるいは準備ができたら、試験問題の作成に入ります。まずは多めに問題を作成し、目的や意図に合うかどうかで取捨選択していきましょう。問題が絞り込まれてきたら、表現など体裁や難易度を確認します。最後に複数人で問題やバラつきがないかチェックします。
 
設問が揃ったら、システムに取り込めるデータ形式で保存します。CSVやExcelデータを利用する場合が多いでしょう。フォーマットが指定となっている場合もあります。データができたらシステムに取り込みます。

導入の流れ④試験前の動作など確認

試験を実施する前に、動作に問題はないかなどを確認します。管理者側の管理作業や問題配信などの動作確認と受験者側の動作確認の両方を行いましょう。
 
また、受験者に対してはあらかじめ推奨環境の提示を行って、動作確認や使用する機材の確認をしておいてもらいます。

導入の流れ⑤試験

会場型・自宅型で多少違う部分がありますが、本人確認を行い、試験に移ります。試験中はトラブルが起こった場合に備えて担当者が待機しておきます。またカンニング対策として監視を行うケースも多くあります。
 
サービスによっては試験中はオフラインにすることが可能で、そういうサービスなら通信トラブルを避けることができます。また万が一トラブルがあった場合もロスしてしまった時間が考慮されるシステムもあります。試験が終了したら採点を行い合否を判定します。記述問題などを除いては自動採点が可能です。不正行為があった場合などは手動で合否を変更することもできます。

導入の流れ⑥結果を踏まえたPDCA

試験の結果や受験者の解答の履歴などをもとに、問題点などがないか分析を行います。分析が可能なシステムでは、解答までにかかった時間、選択された選択肢の分布、カテゴリ別の生活率などのデータが得られます。
 
そういったデータをもとに良問を残し悪問をカットするなど、問題品質の向上を図ります。PDCAを繰り返すことで、問題の精度を高めることができます。

オンライン試験の受験のやり方

次に、オンライン試験の受験のやり方についてまとめます。上記の導入の流れは実施者側の流れでしたが、こちらは受験者が体験する受験までの流れです。以下の手順で進みます。

• 申し込み（事前）
• PCの環境確認（事前）
• ログイン（当日）
• 本人確認・受験級選択など（当日）
• 試験（当日）
• 結果確認（当日～後日）

 
なお､ここで紹介するのは外部向けに公開している試験の一般的な例で、詳細が異なる場合があります。とくに社内試験の場合はこれと手順が多少異なります。ご了承ください。それでは、それぞれの手順について見ていきましょう。

やり方➀申し込み（事前）

まず、受験者が試験に申し込みます。必要事項は実施者が設定しますが、氏名や連絡先を入力し、マイページ用のIDやパスワードの登録などを行います。その他、必要な場合は試験会場や試験日時、受験級なども選択します。
 
費用が発生する場合は費用の支払方法を選択し、事前に選択した方法で支払いを行います。クレジットカードやコンビニ払いなどが準備されているのが一般的です。必要事項の登録と支払いが済んだ段階で申し込みが完了します。もちろん社内試験ではこの手順は不要です。

やり方②コンピューターの環境確認（事前）

次にケースバイケースではありますが、試験に使用するコンピューターの環境確認を行います。会場型の場合は不要です。
 
申し込み時に推奨環境が提示してあることが一般的なので、条件を満たしているか確認します。満たしていない場合は必要に応じてバージョンアップやブラウザの設定などを行います。
 
Webカメラなど機材面も確認し、不足するものは準備しておきます。環境が整ったら、動作に問題がないか確認します。ギリギリの確認は当日のトラブルの原因となりうるので、余裕を持たせた日程で確認するよう促しましょう。

やり方③ログイン（当日）

当日は指定された方法でログインします。会場型の場合は、ログインの前に必要なことを済ませる必要があります。受付などを済ませたり、不正防止のためロッカーにスマートフォンなどを預けたりしなくてはなりません。
 
受付時にログイン情報を受け取って、IDとパスワードを入力するのが一般的なログイン方法です。

やり方④本人確認・受験級選択など（当日）

方式により順序が前後する場合もありますが、本人確認なども行います。会場型では受付時に行うのが一般的です。自宅で受験する場合はログイン後に行います。方法は試験やサービスによって異なります。目視による確認を行う場合もあれば、AIによる自動認証の場合、身分証明書の撮影で済ます場合などもあります。
 
必要に応じて受験級の選択などを行います。

やり方⑤試験（当日）

必要な設定・確認等が済んだら試験となります。試験時間はコンピューターで管理されており、制限時間が過ぎるか、受験者が自ら試験終了とすることで試験が終わります。
 
なお試験中は、不正防止のため監視が行われる場合もあります。会場型では試験官の巡回や監視カメラ、自宅型ではWebカメラなどの方法で行われます。
 
問題のあると思われる行動をした場合には警告が表示される場合もあります。悪質な不正が認められれば試験終了となる場合もあります。またWebカメラなどの映像は録画されており、後日AIによる解析を行うことも可能です。
 
しかし受験者が普通に受験している限りは何の問題もありません。

やり方⑥結果確認（当日～後日）

試験によっては、終了したらすぐに結果が判明する場合もあります。そういった試験で合否のあるケースは、合格点に達していればその場で合格証が発行されます。後日に結果の連絡を行う場合もあります。
 
会場式の場合は、そのまま終了・帰宅となります。

オンライン試験で想定される不正・カンニング方法

次にオンライン試験で想定される不正やカンニングの方法についてまとめます。不正に対策するために、まずは不正の方法を知っておきましょう。以下のような不正が行われる可能性があります。

• ほかの人の解答を覗き見る
• カンニングペーパーを用意する
• 受験者同士教え合う・教えてもらう
• デバイスを利用する

 
これらは2022年2月に行われたカンニングに関するアンケートで、「カンニングしようと思った」と答えた人が挙げた方法です。具体的に見ていきましょう。

ほかの人の解答を覗き見る

会場型の場合ですが、受験者がほかの人の解答を覗き見る可能性があります。監視の目を盗みながら前の人や隣の人などの解答を覗き見て、自分も同じように解答するという不正です。最も典型的なカンニング方法だと言えるでしょう。
 
ただし自分から距離のあるモニターの文字を盗み読むのは少々難しく、実質的にはオンライン試験で行われるカンニングとしては比較的少ないかもしれません。

カンニングペーパーを用意する

いろいろな形で解答や解答のヒントを書き込んだものを用意しておき、それを見て解答するという方法です。会場型・自宅型の両方で起こりうる不正です。
 
書き込んでおくものは様々な形態があります。メモや付箋のようなものから、身体の一部に書き込むこともあります。その他受験票や、持ち込み可のもの・持ち込みが必須のものに書き込む例もあります。手書きだけとは限らず、持ち込み可の電子機器（電子辞書など）に情報を保存するやり方もあります。

 自宅型でもWebカメラの死角など、見えないところでカンニングペーパーを用意したりスマホを片手にカンニングしている場合があります。

受験者同士教え合う・教えてもらう

受験者同士で教え合う、またはほかの受験者に教えてもらうという方法です。これも会場型で行われる方法です。自宅型では、監視がない場合にこの不正が行われる可能性が高くなります。
 
実際、就職活動で行われる適性検査などのWebテストでは、この方法が横行しています。Webテストでは監視がないケースが多くあります。そのため同じ会社を受ける友人と一緒にログインして受験し、問題を分担して解答する就活生が一定数います。

デバイスを利用する

スマートフォンなどのデバイスをこっそり利用して不正を行うという方法もあります。デバイスの使い方としては、解答を検索して調べるほか、外部にいる人物にコンタクトを取るケースもあります。外部の人物は必ずしも協力者とは限りません。事情を知らない善意の人を巻き込むパターンも散見されます。新しい形の不正として増えつつあるのがこのデバイス使用型です。
 
2022年の大学入試共通テストでは、試験問題の画像がデバイスを通じて流出しました。2011年には、大学入試の試験中にインターネットの質問サイトに問題が投稿されたこともありました。国家資格の試験でも、解答例を受験者にメール送信した事件があります。

替え玉受験

オンライン試験では、本来の受験者の代わりに他の人物が受験する「替え玉受験」も懸念されます。
実際に替え玉受験をして2022年11月に企業の採用試験の一環として行われたWebテストで「代行業者」の会社員が学生の替え玉となって受検したとして逮捕されたという事件がありました。

オンライン試験でカンニングはバレる？不正防止策まとめ

オンライン試験を実施する側からすればカンニングは防止できるのか・受験する側からすればもしもカンニングしたらバレるのか、気になるのも当然でしょう。実際のところはどうなのでしょうか。

結論からいうと、オンライン試験でもカンニングはバレる可能性が高いと言えます。様々な防止策が練られており、サービス・システムに実装されているからです。具体的には、オンライン試験で行われているカンニング防止策の例としては次の3つが挙げられます。

• アトランダム・シャッフルによる出題
• Webカメラによる監視
• 会場の設備・環境（会場型）

1つずつ詳細を確認しましょう。

防止策➀アトランダム・シャッフルによる出題

まず、出題方法におけるカンニング防止策があります。多くのCBT・IBTでは、受験者個々に違う問題を出題したり、出題の順番や選択肢の順番を変えたりすることが可能です。

そのため、仮に会場型の試験でほかの受験者の答えをカンニングしたとしても、それが同じ問題の同じ選択肢とは限りません。例えて言うなら、問3にアと解答していても問題も選択肢の内容も違う可能性があるのです。

カンニングしても意味がないことになり、受験者もリスクを冒してまでカンニングしなくなります。その結果実施者から見てもカンニング行為が抑止されていきます。

防止策②Webカメラによる監視

またコンピューターに搭載されたカメラを使って、受験者の挙動をチェックするサービスもあります。会場型に限らず、自宅受験でも監視が可能です。オンラインの試験ならではの監視方法で、全受験者を正面に近い位置から至近距離で監視できるため高い精度が期待できます。

自宅受験の場合、カメラの死角にカンニングペーパーやテキストを用意したり時には協力者が隠れていたりという不正が考えられます。Webカメラを使って、視線がどこを向いているか・不審な行動をしていないかなどを監視します。

リアルタイムで監視することができ、サービスによっては試験中に該当の受験者にのみ警告を送ることもできます。リアルタイムの監視のほか、録画した映像をAIが分析することが可能なサービスもあります。試験の最中には不審な行動を見逃してしまったとしても、試験後に問題のある行動を洗い出して確認し直すことができます。

防止策③会場の設備・環境（会場型）

会場で行う試験の場合、試験官が巡回したり監視カメラによるリアルタイムの監視も行われます。紙ベースの試験と同様です。

巡回は不正行為の大きな抑止力となります。オンラインの試験はカンニングしやすいというイメージを持たれがちなのは、試験官の監視が少ない、あるいは監視がないからです。しかし会場型ではそのようなことはありません。

そのほか、隣の席との距離を広く取るなどの環境も整えられているのが普通です。

防止策④オンライン試験時の操作を抑制

オンライン試験での不正方法では、インターネット検索でのカンニングが考えられます。
具体的には試験で使用するデバイスで試験のシステムと同時にWebブラウザを立ち上げてインターネット検索する方法です。
そのため、インターネット検索によるカンニングの防止には、操作制御アプリケーションの使用がおすすめです。

操作制御アプリケーションの使用により、受験中のPCの操作を制御し、インターネット検索をできなくすることが可能です。
操作制御アプリケーションを使用すれば、他ファイルの閲覧の制御や遠隔操作の検知、画面共有ソフトを使用した受験画面の共有の制御、複数ディスプレイの接続の検知、画面キャプチャの制御なども可能です。

イー・コミュニケーションズでは、操作制御アプリケーション「ULTRA GUARDIAN」を提供しています。「ULTRA GUARDIAN」はあらゆる不正行為を防止できるWindowsアプリケーションです。受験画面上で最前面にフルスクリーン表示することで、他のウィンドウやアプリケーションの起動を抑止することができます。
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不正対策の事例のまとめ

ここでは、Webカメラを利用した不正防止システムを導入したことでオンラインテストの課題を解決することができたという事例をご紹介します。

【事例１】一般財団法人安全保障貿易情報センター様：紙ベースの試験からオンラインによる同日・同時刻の一斉試験実施へ

一般財団法人安全保障貿易情報センター様は、企業や大学の輸出管理の実務の向上を目的とした「安全保障輸出管理実務能力認定試験」を年に４回、紙ベースで会場での一斉試験を実施していました。
しかし、受験者数が増えていったため、試験会場の確保が難しくなり、スタッフ不足など運営面で課題を感じておりました。
そこで、オンライン試験システム「MASTER CBT PLUS」とPCのWebカメラを利用した不正監視システム「Remote Testing」を導入し、リモートで同日・同時刻で1400名の方に一斉受講して頂き、98％の方が問題なく受講することができたそうです。。
詳しい事例はコチラをご参照ください。
↓

「MASTER CBT PLUS」「Remote Testing」で約1400名の同時刻のリモート一斉受験を実現

【事例２】一般社団法人 日本介護福祉経営人材教育協会様：多忙な介護従事者のために自宅で受験できる「Remote Testing」を導入

一般社団法人 日本介護福祉経営人材教育協会様は介護従事者を対象としている資格試験「介護福祉経営士」の運営しており、以前から全国各地いつでも受講することができるCBT方式の会場型試験「J－testing」を利用しておりました。
しかし、コロナ禍をきっかけに介護従事者の外出制限が発生してしまい、会場へ行って試験を行うことが難しくなってしまい、職場や自宅で受講することができるオンラインテストなら感染リスクも少ないだろうと「Remote Testing」を導入したそうです。
オンラインテストの不安要素である、不正をしっかり見抜けるかに関しては事前に様々なテストをして納得して導入できたそうです。
詳しい事例はコチラをご参照ください。
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多忙な介護従事者のために 自宅で受験できるRemote Testingを導入

【事例３】国際ビジネスコミュニケーション協会様：TOEICのオンラインテストに不正対策のためRemote Testingを利用

国際ビジネスコミュニケーション協会様は英語コミュニケーションを測定する「TOEIC」を運営しています。
新型コロナウイルスの発生がきっかけでマークシート形式の対面形式でのテストが実施できなくなってしまいました。
そこで本人確認やシーティング（座位姿勢の保持）、カンニングといった行動をAIが自動解析して不正と思われる挙動を検知し、監視員が録画をチェックする「Remote Testing」の導入を決めたそうです。
導入以来、多くの企業・団体様がTOEICのオンラインテストを利用しているそうです。
詳しい事例はコチラをご参照ください。
↓

TOEICが不正防止対策としてRemote Testingを選んだ理由

その他のオンライン試験実施の注意点

カンニング以外にも、オンライン試験を実施する際に注意すべき点があります。ここではそういった注意点についてまとめます。

まず事前に確認しておくべきなのが通信環境です。試験の最中に通信トラブルがあると、試験そのものの続行ができないなどということになりかねません。サーバーにかかる負荷や通信速度などを確認しておき、問題なく試験が実施できる環境を用意します。

初めだけオンラインにしたらその後はオフラインで受験可能なサービスや、トラブル時のロスした時間に対応しているサービスもあります。そういったサービスなら万が一の場合も安心です。

また受験者に対して受験環境の条件の告知を行うことも必要です。例えば使用するサービスによってはブラウザの指定があります。そのほかWebカメラの設置なども告知する必要があるでしょう。

オンライン試験システムの種類

次に、オンライン試験システムの種類についてまとめます。提供するシステムの種類や試験の種類によって、次の3種類に分けることができます。

• システム提供型
• 運営委託型
• 複数の試験形式に対応した運営委託型

 
1つずつ見ていきましょう。

システム提供型

システム提供型は、自社で運用することを前提としたタイプです。実施者はサービス提供者からシステムの提供だけを受け、問題作成や配信、受験者の管理などはすべて自社で行います。
 
自社の希望や都合がはっきりしている場合や、スピーディーに運用を開始したい場合に向いています。ただし運用できる人材がいることが前提です。サービスにより強みがいろいろあるので、特長を比較しながら自社に合ったシステムを選ぶことがポイントとなります。

運営委託型

システムの提供だけでなく、試験の実施に関わる実務も委託するタイプです。試験の実施や採点、アフターサービスなどを代行するサービスです。運営事務局やコールセンター業務も委託できるサービスもあります。
 
自社の負担を減らして運用したい場合に向いています。自社で行う範囲と委託する範囲とを事前に明確にしておきましょう。委託できる内容がサービスによって異なるので、自社が外注したい業務に対応しているサービスを選ぶ必要があります。

複数の試験形式に対応した運営委託型

運営を委託できるという点では上で紹介したサービスと似ていますが、こちらは複数の試験形式に対応しているタイプです。CBTやIBTのほか、紙ベースのPBTにも対応するなど、複数の試験形式に対応しているタイプのサービスです。
 
自社の試験形式が多岐に渡る場合はこのサービスがおすすめです。とくに管理コストを上げずに試験形式の選択肢を増やしたい場合に最適だと言えるでしょう。

オンライン試験のシステム・サービスを選ぶポイント

オンライン試験を実施する際、使用するシステムやサービスを選ぶポイントについてまとめます。大きなポイントとしては次の3点が挙げられます。

• 出題形式
• 安全性・安定性
• 利便性

1つずつ見ていきましょう。

➀出題形式

まず、自社で出題したい形式にサービス・システムが対応しているかどうか確認します。文字ベースでの出題のみであれば問題ありません。しかし音声や動画を使いたい場合、そもそも使用できるかどうか・使用の条件や環境はどうかなど、候補のシステムが自社の希望に合うか確認する必要があります。

また解答の形式も確認が必要です。選択問題だけであれば問題ありません。しかし記述式の問題を出題したい場合や外国語など音声で答えさせたい場合は、対応できるサービスばかりではありません。受験者の操作性なども含めて確認する必要があります。

②安全性・安定性

カンニングや問題漏洩、個人情報流出への対策がしっかりしているかどうかも重要です。不正行為への対策は、試験の厳密さ・厳格さによって必要の度合いが変わるでしょう。資格など試験によっては対策が充実しているシステムを選ばなくてはなりません。個人情報のセキュリティはどのような試験であっても高い水準が求められます。

また、試験が安定的に行えるかどうかも大切です。通信環境による影響について、自社の場合はどうかよく確認しておきましょう。とくに受験者が多い場合、通信環境は重要なポイントとなります。試験はオフラインで実施できるサービスなら、安定性が高いと言えるでしょう。

③利便性

さらに実施者側・受験者側の両方から見た使いやすさも確認しましょう。

まずシステム導入時の労力や利便性を考えます。CBT・IBTで使われるシステム「LMS（Learning Management System）」は、サーバー型（オンプレ型）とASP型とに分かれます。サーバー型は自社サーバーにシステムを導入する方法で、ASP型はクラウド上のシステムにアクセスして使用する方法です。ASP型の方が導入のコストや手間が少なく利便性が高いと言えます。

さらに、実施までに必要なテスト準備などの労力も検討します。既存のデータを流用できるかどうか、新たに作成するなら作成のしやすさはどうか、問題を提供してくれるサービスはないかなどを確認します。

そのほか、試験後の採点・結果連絡などの方法、受験者の成績や合否の管理などの利便性も確認します。これらの機能は受験者数が多くなるほど・試験の回数が増えるほど重要度が増します。

受験者の使い勝手も重要です。後で見直したい問題に付箋を付けられる機能や残り時間の表示機能があると受験者も使いやすくなります。

そして上記の機能すべてにおいて、管理画面の使いやすさなどの操作性も確認しましょう。直感的に操作できる管理画面・解答画面の設計がなされていると、それだけでも利便性はかなりアップします。

オンライン試験ならイー・コミュニケーションズにご相談を

オンラインの試験は、自社の試験内容に合ったサービスを選ぶことが大切です。自社に合ったサービスなら、さまざまな面で運用・管理がしやすくなります。

もしもオンライン試験の導入をご検討中であれば、ぜひ私どもイー・コミュニケーションズにご相談ください。オンライン試験のサービス「MASTER CBT PLUS 」をはじめ、会場型CBTサービス「J-testing」、試験監視サービス「Remote Testing」などのサービスをご用意しております。

MASTER CBT PLUSは運用実績が豊富で、年間100万以上配信・1000団体以上にご利用いただいています。

自社で利用することはもちろん、J-Testingと連携すれば会場型CBTも実施できます。試験中はオフラインで実施することが可能で、安定した試験が実現できます。評価機能が選べるほか、自動採点と結果の即時通知も可能です。厳格なコンテンツも提供可能です。

出題形式も、動画やリスニング・スピーキング（オプション）に対応。不正防止機能も充実しており、より厳格な実施には監視サービスRemote Testingと連動させることも可能です。

法定研修や認定講習など、動画研修の不正対策を行いたい場合は、eラーニングプラットフォームに不正監視システムがついた「サクテスAIMONITOR」がおすすめです。

ご興味おありの場合・ご質問がある場合など、お気軽にお問い合わせください。