
MASTER CBT PLUS導入事例
スムーズな検定運営を支える「MASTER CBT PLUS」の導入効果とは

ここでは、「MASTER CBT PLUS」を導入いただいた経緯や今後の活用について同財団事務局の清水将人氏、廣町紀子氏にお話をお伺いしました。
導入の目的
導入前の課題
複数システムにまたがる検定システムの統合と受験者の満足度向上。
MASTER CBT PLUS導入事例
複数システムにまたがる検定システムの統合と受験者の満足度向上。
清水氏 私たち草の根サイバーセキュリティ推進協議会(通称:Grafsec、グラフセック)は、地域で情報セキュリティや情報リテラシーの啓発を行っている団体や個人の方の活動の支援を行っている財団法人です。
当財団は、2022年12月に一般社団法人セキュリティ対策推進協議会(略称:SPREAD、スプレッド)と合併し、SPREADで実施していた情報セキュリティサポーター/マイスター能力検定の事業を引き継ぎ、Grafsecの事業のひとつとして継続して実施しています。
清水氏 SPREAD情報セキュリティサポーター能力検定の目的は、安心・安全なインターネット利用のための知識を学び、地域での啓発活動に貢献できる人を育てることにあります。
受験者層は幅広く、企業の情報システム担当者の方から、地域でセキュリティ啓発を担うシニアの方まで、様々な方に受験いただいています。
SPREAD情報セキュリティマイスター能力検定は、サポーター能力検定を合格し、当財団に入会していただいた方が受験できる上位検定になっています。
SPREAD情報セキュリティサポーター能力検定を2回(5月、10月)、SPREAD情報セキュリティマイスター能力検定を2回(8月、3月)実施しており、年間で計4回の検定を実施しています。
清水氏 MASTER CBT PLUSを導入前の検定システムでは、受験後に、試験終了に関する確認の問い合わせが多く、改善の必要性を感じていました。
また、検定にかかるシステムも分散しており、当財団の運用スタイルに合った新たな検定システムの導入を検討していました。
清水氏 はい、数社のシステムを比較しました。
検討の際には「既存の試験方式が継続できるか」「クレジットカード決済対応の有無」「運用のしやすさ」「価格」「サポート体制」などを重視しました。
清水氏 最も大きかったのは柔軟で丁寧なサポート対応です。導入前の問い合わせ段階から、細かい質問にも迅速にご対応いただき、安心して移行できると感じました。
また、事務局スタッフでも無理なく運用できるシンプルな構成も大きなポイントでした。
清水氏 当財団では約3か月に1回のペースで検定を実施しているため、工期の短い中でスムーズにシステム移行ができるかが心配でした。
しかし、事前の研修や導入サポートも非常に丁寧にご対応いただき、問題なく予定通りのスケジュールで導入することができました。
廣町氏 まず、申し込みから決済、試験実施までがすべて一気通貫で完結するようになった点が大きいです。
以前は複数のシステムを組み合わせて運用していたため、検定システム運用の工数もかかり、管理が煩雑でした。導入後はその負担がかなり削減されました。
また、クレジットカード決済の導入により、受験者の利便性も大きく向上したと感じています。
廣町氏 今後は、受験データをもとにした試験問題の見直し、改善に力を入れていきたいと考えています。
特に、MASTER CBT PLUSより取得できる統計情報を活用して、「どの問題の正答率が低いか」「どの分野が理解されにくいか」といった傾向を分析し、問題改訂やGrafsecからの情報提供につなげたいです。
清水氏 はじめて検定システムを導入される企業や小規模な団体などでも安心して使えるシステムだと思います。
特別なプログラミング知識や専門スキルは不要ですし、運用においても柔軟に相談に乗っていただけますので、幅広い組織におすすめできます。
――今後、イー・コミュニケーションズやMASTER CBT PLUSに期待することを教えてください。
廣町氏 今後は、誰もが迷わず使える優しい操作環境の整備や、アクセシビリティの強化を期待しています。
また、今後の検定の対象層の更なる拡大(若年層・シニア層含む)に向けて、より柔軟な対応やAIなどを活用した新機能にも大いに注目しています。
――本日はありがとうございました。
【プロフィール】
一般財団法人草の根サイバーセキュリティ推進協議会(Grafsec)
行政、団体・個人、企業、業界等をつなぐ結節点として、サイバーセキュリティに関する啓発の推進・支援、人材の育成、情報の共有を行うことにより、ITで困っている人を「置き去りにしないセキュリティ」を実現し、サイバーセキュリティを基軸としたデジタル社会の形成に貢献することを目的として事業を展開している。