組織のコンプライアンスは、従業員全員が意識を高くもち、安易な方向に流れない姿勢を維持することで守られます。本調査では、犯罪学や組織心理学等の基本的な研究成果をもとに、組織としての病理現象が生じる可能性と社員のコンプライアンス意識を明らかにします。

組織と個人双方のリスク要因をバランスよく調査し、問題発生の予防につなげます。ハラスメントの行為者もしくは予備軍が、回答の際に過剰防衛にならないように質問内容を工夫しており、分析結果を全体の傾向評価や個別問題の対策に役立てることが可能です。厚生労働省の指針にも対応しています。

組織面および心理面からバランス良く質問項目を抽出しました。メンタル問題は回答の際に回答者がためらい、悩むことがあるので、質問文を短くするなど、回答者の抵抗感を軽減する工夫をしています。問題の予防を重視しつつ、自殺願望に関する項目など安全配慮義務の視点もおさえた内容になっています。

近年多発しているＳＮＳやツイッター、個人ブログ等での私的情報発信に関するトラブルに対しては、企業側でも新しいリスクとして対応を真剣に考えなければならない時期に来ています。本調査では、私的情報発信に関する社員の意識や感度を、実際に起きているトラブルの分析結果を踏まえてあぶり出すことにより、企業としての予防策立案時の有効な指針としてご利用いただけます。

個人情報に関して起こりやすいミスやトラブルを念頭におき、従業員の個人情報に関する意識を“見える化”することで、会社全体や部署ごとのウィークポイントを洗い出すことが可能になります。また、ヒューマンエラーや意図をもった不正に対する効果的な対策も打ちやすくなります。

情報セキュリティに対する従業員の意識をチェックすることにより、情報の取扱いに関する理解や取り組み度合いを再確認することを目的としています。本調査では、ISO/IEC27000シリーズ（ISMS）ならびにISO/IEC13335（GMITS）に準拠した調査項目を採用しています。