eラーニングシステムの選び方を徹底解説！メリット・デメリットから具体的な選び方まで

eラーニングシステムの導入を検討している企業の担当者の方に向けて、失敗しないためのeラーニングシステム選び方について網羅的に解説します。eラーニングシステムの基本的な情報から、導入のメリット・デメリット、具体的な選び方、活用方法、導入プロセスまで、網羅的な情報を提供します。本記事では、eラーニングシステムの選び方と導入を成功させるためのポイントについて解説します。

eラーニングシステムとは

ここでは、eラーニングシステムとは何かについて解説します。

eラーニングの定義

eラーニングとは、「e（electronic）」と「Learning（学び）」を組み合わせた言葉で、インターネットやデジタル機器を活用して行う学習形態を指します。パソコンやスマートフォン、タブレットなどを用いて、時間や場所にとらわれずに学習を進めることが可能です。

LMS（学習管理システム）の概要

LMSはLearning Management Systemの略称で、日本語では学習管理システムと呼ばれます。LMSはeラーニングを運用する上で不可欠なソフトウェアであり、教材の配信や受講者の登録、学習進捗・成績の管理などを一元的に行うことができます。

LMSについてはこちらの記事で詳しく解説しています。

eラーニングとLMSの違い

eラーニングはインターネットを利用した学習手法そのものを指し、LMSはeラーニングを実施・管理するためのソフトウェアを指します。eラーニングシステムと呼ばれる場合、一般的にLMSが含まれます。LMSは、教材の配信や受講状況、成績の管理など、eラーニングの効果的な運用を支えるシステムです。

eラーニングとLMSの違いについてはこちらの記事でも解説しています。

eラーニングシステムの主な機能

eラーニングシステムの特徴的な機能には、受講者が教材にアクセスし学習するための「受講機能」と、管理者が受講者の学習状況を一元管理するための「管理機能」があります。管理機能には、受講者管理、学習進捗・結果管理、教材管理、テスト・アンケート機能などが含まれます。
また、動画やテキストなど多様な形式の教材に対応しているシステムもあります。

eラーニングシステムの種類

eラーニングシステムは、提供されるコンテンツによって主に「自社教材型」と「他社教材型」の2種類に分けられます。自社教材型は企業が独自に作成した教材をシステム内で管理・配信する形式で、他社教材型はベンダーがあらかじめ用意した教材を利用する形式です。他社教材型はさらに、幅広い分野に対応した汎用型と特定の分野に特化した特化型に分類されます。

eラーニングシステム導入のメリット

eラーニングの導入には様々なメリットがあります。
ここでは、６つのメリットについて解説します。

1. コスト削減

• 移動・会場費用の削減
  
  従来の集合研修では、会場の確保や交通費、宿泊費などが必要でしたが、eラーニングでは受講者が各自の端末からアクセスできるため、これらのコストが不要になります。
  
  
• 教材印刷や講師の人件費削減
  
  教材はデジタルで配布でき、講師が都度登壇する必要もないため、繰り返し学習にも対応しやすくなります。

2. 学習の効率化と利便性向上

• いつでもどこでも学習可能
  
  パソコンやスマートフォンからアクセスできるため、時間や場所を選ばずに学習が可能です。特にリモートワークとの親和性が高いです。
  
  
• 自分のペースで学習できる
  
  苦手な部分を繰り返したり、得意な部分を飛ばしたりすることで、受講者個々の習熟度に応じた効率的な学習が可能です。

3. 学習状況の可視化と一元管理

• 管理者による進捗把握
  
  学習の進行状況、成績、未受講者などをシステムで可視化でき、管理が容易になります。
  
  
• 成果の定量的な分析が可能
  
  テスト結果や学習履歴を活用して、教育効果を定量的に評価・分析し、改善に役立てることができます。

4. スケーラビリティの向上

• 大人数・多拠点対応が容易
  
  一度コンテンツを作成すれば、全国・全世界にいる社員や受講者に同時に配信可能で、企業の規模に関わらず対応できます。
  
  
• 複数言語・カスタマイズも可能
  
  多言語対応や職種別コンテンツの提供により、グローバルな組織や多様な役割にも対応可能です。

5. コンプライアンスと標準教育の徹底

• 内容の均質化
  
  誰に対しても同じ教育内容を提供できるため、教育のばらつきを防ぎ、企業方針に沿った人材育成が可能です。
  
  
• ​​​​​​​記録としての活用
  
  受講記録やテスト結果をデータとして残せるため、監査や証明書の発行、法令対応などにも活用できます。

6. コンテンツの更新・運用が簡単

eラーニングでは、コンテンツをオンラインで簡単に差し替えることができるため、最新情報へのアップデートや業務変更への柔軟な対応が可能です。

eラーニングシステム導入のデメリットと注意点

eラーニングシステムには様々なメリットがありますが、デメリットも存在します。
ここではデメリットと注意点について解説します。

1. 初期コスト・導入ハードルの存在

• システム導入コスト
  
  クラウド型LMSでもある程度のライセンス費用や設計費がかかる場合があり、オンプレミス型の場合はサーバー構築や保守にさらに大きな投資が必要になります。
  
  
• コンテンツ作成の手間
  
  教材を自社で作成する場合、動画・スライド・クイズ・レポート設計などに多くの時間とリソースが必要です。
  
  外注する場合もコストや完成までの期間がネックになります。

2. 学習者のモチベーション維持が難しい

• 強制力・対話性の欠如
  
  自発的に学ばなければならず、対面のように講師からの熱意や他の受講者との相互作用による刺激が少ないため、途中で離脱する可能性が高くなります。
  
  
• 孤独感・集中力の維持
  
  一人でPCやスマホに向かう学習スタイルでは集中が続かず、モチベーション維持が困難なケースもあります。

3. ITリテラシーや環境への依存

• 操作に不慣れな受講者への配慮
  
  高齢社員やPC操作に慣れていない層にとっては、ログインや学習の進行そのものが障壁になる可能性があります。
  
  
• 通信環境の問題
  
  社内ネットワークの制限、回線の遅延、モバイル通信容量の制限などが、学習の妨げになる場合もあります。

4. 学習成果の実感や定着が不透明

• 実技やコミュニケーションスキル習得には不向き
  
  eラーニングは理論や知識ベースの教育には向いていますが、実践を伴うスキル（例：接客、営業トーク、機器操作など）の習得には限界があります。
  
  
• 理解度のチェックが甘くなりやすい
  
  簡易的なクイズやレポート提出だけでは、学習内容の定着度や実践力が十分に評価できないことがあります。

5. セキュリティとプライバシーのリスク

• 個人情報や成績データの取り扱い
  
  受講者のログや成績データを扱うため、セキュリティ対策が不十分だと漏洩リスクが発生します。特にクラウド型の場合は信頼できるベンダーの選定が重要です。

6. システム選定や運用体制のミスマッチ

• 自社の運用体制に合わないLMSの導入
  
  導入したシステムが自社の教育方針や組織文化に合っていないと、現場で活用されず「宝の持ち腐れ」になるケースもあります。
  
  
• サポート体制の不足
  
  LMSベンダーのサポートが不十分な場合、トラブル時に迅速な対応ができず、現場の混乱を招く恐れがあります。

自社に合ったeラーニングシステムを選ぶためのポイント

さまざまなeラー二ングシステムがありますが、自社に合ったシステムを選ぶのが大切です。ここでは選ぶポイントについて解説します。

目的と予算の明確化

eラーニングシステムを選定する最初のステップは、導入目的と予算を明確にすることです。なぜeラーニングシステムが必要なのか、どのような研修を実施したいのか、どのくらいの費用をかけられるのかを具体的に設定することで、比較検討の方向性が定まります。目的が曖昧なまま進めると、不要な機能をもつ高額なシステムを選んでしまう可能性もあります。

必要な機能の検討

目的と予算が明確になったら、必要な機能について検討します。eラーニングシステムには様々な特徴的な機能があります。
例えば、教材配信機能、学習管理機能、テスト機能、レポート・アンケート機能などです。自社が必要とする研修形式や管理体制に合わせて、必要な機能を備えているかを比較することが重要です。多様な形式の教材に対応しているかも確認しましょう。

コンテンツの準備について

eラーニングシステムを導入するにあたり、学習コンテンツの準備も重要な要素です。コンテンツの形式によって、システム選びにも影響が出ます。
主な準備方法としては、汎用コンテンツの利用とオリジナルコンテンツの内製化があります。

汎用コンテンツの利用

汎用コンテンツとは、eラーニングベンダーが多くの企業向けに作成した、ビジネスマナーやコンプライアンスなどの共通テーマに関する教材です。
これらのコンテンツを利用する利点は、すぐに研修を開始できることと、自社で教材を作成する手間やコストがかからないことです。特に、汎用的な内容の研修を効率的に実施したい場合や、教材内製のリソースがない場合におすすめの方法です。多くのシステムが汎用コンテンツを提供しており、中には無料トライアルで内容を確認できる場合もあります。

イー・コミュニケーションズでは、eラーニングプラットフォーム「SAKU-SAKU Testing」に搭載して利用できるコンテンツを多数ご用意しています。
「弁護士が解説　よくわかる企業のコンプライアンス講座」なら弁護士によるわかりやすい解説動画と確認テストで、企業のコンプライアンス教育が手軽に実施できます。
また、あらかじめコンテンツがパッケージ化されている「サクテス学びホーダイ」なら素早くWeb教育をスタートさせることが可能です。「サクテス学びホーダイ」では、内定者向け、若手向け、管理職向けといった階層別のコンテンツをご用意しています。

お問い合わせはこちらから。

オリジナルコンテンツの内製化

自社の業務内容に特化した研修や、独自の企業文化・ノウハウを伝える研修を実施したい場合は、オリジナルコンテンツの内製化が必要になります。内製化の利点は、自社の目的に完全に合致した、より実践的なコンテンツを作成できることです。
コンテンツの形式は動画、eBook、テストなど様々です。内製化には専門知識や作成ツールが必要となる場合があり、システムによってはコンテンツ作成機能が充実しているものもあります。
自社での構築やカスタマイズの自由度が高いオンプレミス型のシステムが適している場合もありますが、クラウド型でもオリジナルコンテンツのアップロードに対応しているシステムが多いです。

eラーニング教材の作り方に関しては、こちらの記事で詳しく解説しています。

システム形態（クラウド型・オンプレミス型）

eラーニングシステムのシステム形態は、大きくクラウド型とオンプレミス型に分けられます。クラウド型はベンダーが提供するシステムをインターネット経由で利用する形態で、サーバー構築が不要で比較的容易に導入できます。初期費用や運用コストを抑えやすいという利点があります。一方、オンプレミス型は自社のサーバーにシステムを構築する形態で、カスタマイズの自由度が高いという利点がありますが、初期費用や運用コストが高額になる傾向があります。

セキュリティ体制

eラーニングシステムで取り扱う受講者の個人情報や学習履歴は機密性の高い情報を含むため、システムのセキュリティ体制は非常に重要です。不正アクセスや情報漏洩のリスクを避けるため、どのようなセキュリティ対策が講じられているかを確認する必要があります。データの暗号化やアクセス制限、ISMS認証の取得など、ベンダーのセキュリティに関する情報を確認しましょう。

操作性とサポート体制

eラーニングシステムは管理者だけでなく、多くの従業員が受講者として利用するため、操作性の良さは重要な比較ポイントです。直感的で分かりやすい操作性のシステムであれば、受講者がスムーズに学習を進められます。また、システム導入後の不明点やトラブルに対応してくれるサポート体制も重要です。電話やメールでの問い合わせが可能か、FAQやオンラインマニュアルは整備されているかなど、サポート体制について確認しておきましょう。初めてeラーニングシステムを導入する企業には、手厚いサポートがあるシステムがおすすめです。

導入実績と料金体系

eラーニングシステムの導入実績は、そのシステムの信頼性や安定性を判断する上で参考になります。自社と同業種や同規模の企業での導入実績があるか確認すると良いでしょう。また、料金体系はベンダーによって様々です。初期費用、月額利用料、従量課金制などがあり、利用人数や機能によって費用が変動する場合があります。無料トライアルを提供しているベンダーもあるため、実際にシステムを試して費用対効果を比較検討することがおすすめです。

▼あわせて読みたい資料：自社に適したLMSを選定するポイントが整理された資料です。
LMS選定のチェックポイント

eラーニングシステムの活用方法と事例

ここではeラーニングシステムの活用方法と事例について解説します。

様々な研修への活用

eラーニングシステムは、新入社員研修、コンプライアンス研修、階層別研修など、様々な種類の研修に活用できます。特に全社員を対象とした必須研修や、繰り返し学習が必要な研修において効果を発揮します。また、製品知識や営業スキルといった専門知識の習得にも適しています。集合研修との組み合わせ（ブレンディッドラーニング）により、eラーニングでのインプットと集合研修での実践を組み合わせることも可能です。

ナレッジ共有への応用

eラーニングシステムは、社内に蓄積されたノウハウや知識を共有する「ナレッジ共有」のツールとしても応用できます。従業員がもつ専門知識や成功事例をコンテンツ化し、システム上で共有することで、組織全体の知識レベル向上や業務効率化につながります。
動画やPDFなど様々な形式でナレッジを蓄積・共有できるシステムや、社内SNSのような機能を持つシステムもあります。ナレッジ共有を促進することで、業務の属人化防止にも役立ちます。

具体的な導入事例

eラーニングシステムは様々な企業で活用されており、多くの成功事例があります。例えば、自動車メーカーでの能動的な学習を取り入れた研修への活用や、人材派遣サービスでのキャリアアップ講習への活用などがあります。また、コンタクトセンターでのスタッフ研修の効率化や顧客対応品質の向上に貢献した事例や、携帯電話販売会社でのオリジナル教材を活用したスピーディーな知識付与と情報共有の効率化の事例もあります。これらの事例を参考に、自社の課題解決や目標達成に向けたeラーニングシステムの活用方法を検討することができます。

eラーニングシステム導入の流れ

eラーニングシステム導入の流れについて解説します。

導入前の準備

eラーニングシステムの導入を成功させるためには、事前の準備が非常に重要です。
まず、eラーニング導入の目的と対象者、必要なコンテンツ内容を具体的に定義します。既存の研修プロセスの見直しや、eラーニング化に適した内容の選定を行います。また、システム導入に必要な予算の確保や、運用体制についても検討しておく必要があります。

システム選定と契約

導入前の準備に基づいて、複数のeラーニングシステムを比較検討します。自社の目的や必要な機能、予算に合ったシステムを選定するために、機能、操作性、セキュリティ、サポート体制、料金などを比較します。可能であれば無料トライアルなどを活用し、実際の使用感を確かめることがおすすめです。システムを選定したら、ベンダーと契約を締結します。

環境構築と運用準備

契約後、システムの環境構築を行います。クラウド型の場合は比較的短期間で利用開始できますが、オンプレミス型の場合はサーバー構築などが必要になります。並行して、eラーニングで利用するコンテンツの準備や作成、システムへの登録を行います。受講者となる従業員へのシステムの利用方法に関する周知や説明もこの段階で行います。運用マニュアルの整備や、問い合わせ窓口の設置なども運用開始に向けた重要な準備です。

運用開始

環境構築と運用準備が整ったら、いよいよeラーニングシステムの運用を開始します。まずは一部の対象者で試験運用を行い、システムやコンテンツに問題がないかを確認すると良いでしょう。問題がなければ、対象範囲を広げて本格運用を開始します。運用開始後も、受講者の学習状況を把握し、必要に応じてフォローアップを行います。定期的にシステムの効果測定を行い、コンテンツや運用方法の改善を継続的に行っていくことが、eラーニングを成功させる鍵となります。

eラーニング導入の手順は、こちらの記事でも詳しく解説しています。

eラーニングシステム「SAKU-SAKU Testing」のご紹介

株式会社イー・コミュニケーションズが提供するeラーニングシステム「SAKU-SAKU Testing（サクテス）」は、CBT（Computer Based Testing）の技術と実績を基に開発された、直感的で操作しやすいLMS（Learning Management System）です。

以下に、主な特徴をまとめました。

主な特徴と強み

1. 直感的な操作性と高い継続利用率

「マニュアル不要で誰でも操作ができる」をコンセプトに開発されており、教育担当者の負担を軽減します。導入企業数は累計1,500社以上、月間20万IDのユーザーが利用し、利用継続率は97%（2021年5月時点）と高い評価を得ています。 

2. 豊富な学習管理機能

受講者の進捗状況や受講結果を、全体だけでなく組織やグループなどの属性ごとに確認可能です。データはExcelで簡単に出力でき、報告書の作成も容易です。

3. マルチデバイス対応

パソコン、スマートフォン、タブレットなど、さまざまなデバイスで利用可能です。ブラウザベースで動作するため、アプリのインストールは不要で、いつでもどこでも学習が可能です。 

4. 受講率向上のためのメール配信機能

メール予約配信機能を活用することで、受講案内や督促などのメールを簡単に予約配信できます。メールテンプレートの活用により、運用負荷を大幅に軽減します。

5. 不正受講防止機能

「サクテスAIMONITOR」を活用することで、Webカメラやスマートフォンのカメラを使用して受講者をリモート監視し、不正受講をリアルタイムで検知・防止します。 

コンテンツとカスタマイズ性

1. 即戦力となる実践的なコンテンツ

コンプライアンス教育やビジネスマナーなど、あらゆる企業で役立つ厳選されたコンテンツを提供しています。これらのコンテンツは、専門家によって作成・監修されており、実践的な内容となっています。

2. オリジナルコンテンツとの併用が可能

企業独自で作成したコンテンツと、あらかじめ用意されたコンテンツを組み合わせて教育内容を作成できます。これにより、企業の理念や業界知識などを反映した効果的な教育が可能です。

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