社員研修を内製化するポイントとは？メリット・デメリットも解説！

社員研修の内製化は、企業独自の研修の実施ができたりコスト削減を可能にするなど多くのメリットがあります。
しかし、内部講師の育成や初期投資が必要になるといったデメリットもあることに注意が必要です。この記事では、内製化の具体的なメリットとデメリット、そして成功のポイントについて詳しく解説します。

研修の内製化で期待できるメリット

まずは研修の内製化で期待できる４つのメリットについてみていきましょう。

メリット①自社にしかないオリジナルの研修が可能に

１つ目のメリットは自社独自のオリジナルの研修が可能になる点です。自社にしかない経験、歴史や知識などを基に内容を構成するため、受講者の心に響くものになるでしょう。内部講師であれば、高い熱量で伝えることもできます。
また、実務に直結する内容を盛り込むことですぐに業務に活かすことができます。

メリット②内容の修正・改善がしやすい

自社で作成する研修プログラムのため、企業の特定のニーズや環境の変化に合わせ迅速かつ柔軟に対応でき、研修内容の修正・改善が容易です。外部の研修プログラムではパターンに沿ったものが多く、一般的にカスタマイズが難しい場合が多いですが、内製化により最新の業界トレンドを取り入れたりすることが可能になります。

メリット③内部講師となる社員のスキル向上が望める

最後は、講師となる社員のスキル向上が望める点です。
研修の内製化をする際、研修を行う講師を社内から抜擢します。教える側として求められる能力には、自身のスキルや知識をわかりやすく伝えたりするものもあります。手元にある資料を読むのではなく、受講者の心に響くよう工夫も必要です。
このように、研修の内製化により受講者のみならず講師側の社員のスキル向上もあわせて可能になるでしょう。

メリット④長い目で見るとコストの削減ができる

コスト面では、外部講師への報酬や会場費などのコスト削減も実現できます。内製化による初期投資は必要になりますが、長い目で見るとコストの削減が実現できます。

内製化に伴うデメリットとその対策

次にデメリットについても考える必要があります。それぞれみていきましょう。

デメリット①初期コストや時間がかかる

研修を内製化するためには、初期段階での投資が必要です。具体的には、カリキュラムの開発、教材の作成、内部講師の教育などが挙げられます。しかし、初期投資は長期的にみて研修の質の向上や企業独自のニーズに即した研修プログラムを可能にし、結果として企業全体に大きなメリットが望めるでしょう。

デメリット②専門外の分野に弱い可能性がある

内製化を進める上で、より質の高い内部講師の育成が重要です。ただし、専門知識をもつ優れた講師を育成することは簡単ではありません。特に、はじめて内製化に取り組む場合、自社内において教育経験が少なかったりすると講師育成には相当な時間と労力がかかります。専門外の分野においては、自社のリソースだけでは十分な教育ができない可能性があるため、外部からの専門家のサポートや講師育成のための研修プログラムの導入を検討することが重要です。計画的な講師育成とともに、必要に応じて外部リソースを活用する柔軟な対応が求められます。

デメリット③実務とのバランスが難しい

３つ目は、実務との両立が難しい点が挙げられます。
研修が決まると、予算組みや実行計画、準備を含め膨大な作業を内部社員でこなさなければなりません。外部研修の場合、概ね受講者の日程調整のみで研修に望めるため、この作業量の差が社員の大きな負担となりデメリットといえるでしょう。
このような問題を解決するため、内製化を実行する際には、十分な人員確保や繁忙期をさけた時期に行うことで、社員の負担を軽減することができるでしょう。

内製化に適した社員研修のテーマ

内製化、外部研修ともに一長一短があります。まずは内製化に適したテーマについてご紹介します。

自社の理念・ビジョンの浸透

自社の理念やビジョンについて学ぶ研修は内製化に向いているテーマの一つです。
主に新入社員や中途社員向けの研修で、自社の理念やビジョンを学ぶ機会が多いです。
例えば、普段接する機会の少ない社長や幹部を研修の場に招き、リアルなビジョンを語ってもらうことも外部研修では得られない貴重な経験となるでしょう。

自社特有のルールや決まりの理解

定められている規定や仕事の進め方は、会社によって異なることがほとんどです。作成されたマニュアルを読み込んだだけでは理解できない点もあるため、研修を通じて独自のルールや決まりを理解していきます。
仮に外部に研修を委託する場合、一から会社のルールを説明し、理解してもらう必要があるため、研修担当者の手間がかかってしまいます。また、規定には社外秘が含まれることもあるため、外部委託する際には注意が必要です。
このような観点から、内製化を行い研修することがおすすめです。

業務内容の理解

様々な研修テーマがありますが、より実務に近い内容を盛り込みたい場合も内製化が向いています。業務で使用する重要なスキル、知識、ツールなどは人数を絞って重点的に教える機会を設けましょう。
自社の業務内容をよく知る先輩社員をメンターとして任命し、新人や中途社員と組ませることも効果的です。

外部研修が適した社員研修のテーマ

次に外部研修が適したテーマについてみていきましょう。

一般的なビジネス知識

ビジネスマナーや社会人として必要な一般知識については、外部研修で行うと良いでしょう。外部委託先は研修のプロとして、長年同じテーマを取り扱っているため、優れたハウツーを有していることが多いです。

役員向け研修

役員向けなどの研修は法律やガバナンスに関する内容が求められるため内製化が難しく、専門的に研修を行っている会社に委託することがおすすめです。
弊社が提供しているeラーニングコンテンツ「取締役・監査役トレーニング」は、新任の取締役に経営者として身につけてもらいたい知識から、リスク管理に関することなど、弁護士による動画解説で学ぶことができます。各動画が10分前後となっているため、忙しい取締役がスキマ時間で学ぶことができます。

専門家がレクチャーする業界特有の知識

業界内で生き残っていくためには、常に最新トレンドを意識し取り入れていく必要があります。研修の内製化を行う場合、講師となる社員が専門知識などを学ぶ必要があるため、負荷となり業務に支障をきたす危険性も否めません。
また、法律やガイドラインなど、専門性の高い内容は、弁護士などが講師をしている外部研修を利用するのがおすすめです。
英語や中国語といった外国語に関する研修も内製化が難しいので、外部研修で行うとよいでしょう。

内製化のポイント

内製化を成功させるためのポイントを解説します。

計画的なカリキュラムの作成と目標設定

研修の内製化には、カリキュラムを計画的に組むことと具体的な目標設定が不可欠です。
まず、現状分析とニーズの特定を行い、現在の社員のスキルレベルや業務上の課題を把握しましょう。社員向けに匿名のアンケートなどを実施することも効果的です。
目標設定の際には、SMARTの原則（Specific, Measurable, Achievable, Relevant, Time-bound）に基づいて設定してみましょう。
また、実践的なカリキュラム設計も欠かせません。業務に直結する内容を盛り込み、実践的なスキルを磨くための具体的なカリキュラムを作成します。ストーリーボードやシナリオを用いて学習の流れを視覚化すると効果的です。
さらに、リソースの確保も重要な要素です。内部講師の選定や教材、技術の準備を行い、必要に応じて専門家の助言を取り入れましょう。これにより、研修の質を一層高めることができます。

目標設定に関してはこちらの記事に詳しく書かれています！
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人材育成の目標設定とは？目標管理のポイントや重要性をご紹介！

内製化と外部委託を組み合わせて行う

社内研修をすべて内製化するまたは外部研修のみに頼ってしまうのもデメリットがあります。

内製化と外部研修、両社の良い点を組み合わせて研修を行うこともポイントです。
例えば新人研修や理念研修など自社について学ぶ研修は内製化し、ビジネスマナーなどの一般的な内容に関しては外部研修で行うなど適宜使い分けることも一つの手です。

定期的なフィードバックを行う

研修後、講師、受講者それぞれについてフィードバックを行います。
研修内容に問題はなかったか、カリキュラムの見直しが必要かなど再度検討します。
受講者に対しては、多角的なフィードバックを行い、上司だけではなく、同僚や部下からの意見を取り入れてみましょう。360度評価などの活用で多面的な評価も可能です。
研修は一度きりではなく、定期的に実施することで、学習効果を持続させることができます。

まとめ

社内研修の内製化をお考えの教育ご担当者は、ぜひeラーニングプラットフォームの「SAKU-SAKU Testing」をご検討ください。
自社の歴史や理念などを盛り込んだ自社で作成したオリジナルコンテンツを搭載することもできます。
また、多彩なeラーニングコンテンツがセットになった「サクテス学びホーダイ」を活用いただけば、さまざまな対象にあわせた社内教育がすぐに実施できます。
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